アルテクナの技術者たちが抱く“Think unique”とは
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アルテクナの
技術者たちが抱く
“Think unique”とは

人類の歴史は、まさに技術の進化の歴史であった。
未来を変えるために人々が生み出した技術は、
世代を越えて、引き継ぎ、研ぎ澄ませ、進化を続けてきた。
私たちが技術に対峙する飽くなき好奇心。それは永遠に続く。

文明の歴史は、
技術進化の歴史である。

私たちはいま、便利で豊かな生活を享受しています。その生活を支えてきた技術はどのように発展してきたのでしょうか。

人類が築いてきた文明の歴史は、技術発展の歴史そのものであると言えます。狩猟のために生まれた道具はやがて安定的な食料を確保するための農業の道具、水を制する灌漑技術を生み、各地の文明を越えて人や物が移動し、世界中を跨ぐ交易が拡がっていきました。

その後の数千年におよぶ緩やかな技術発展の歴史は、18世紀のワットによる蒸気機関の発明が発端とされる第一次産業革命を期に加速度を増して進化しました。そして今、20世紀後半から続く生産工程の自動化を実現したPLC(Programmab le Logic Controller)などによる第三次産業革命から、「インダストリー4.0」と呼ばれる第四次産業革命の時代が始まっていると言われています。

インダストリー4.0の世界では、ロボット工学、AI(人工知能)、IoT、ブロックチェーン、ナノテクノロジー、バイオテクノロジー、量子コンピュータ、スマートカー、VR(仮想現実)、AR(拡張現実)、MR(複合現実)などの多岐に渡る先端技術によって、モノづくりはもちろん、コトやサービスもSFのようなかつてない世界が次々と実現していくことでしょう。そしてそれらの技術の進化において、AIなどを人間のために最適に使いこなすことのできる発想力や応用力を有する技術者の役割はますます増していくはずです。

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文明の歴史は、技術進化の歴史である。 文明の歴史は、技術進化の歴史である。

技術誕生の源泉は、
夢か、それとも制約か。

私はかつて、つくば市にある自動車技術に関する研究所の研究者として自動車の安全性評価基準の策定に携わり、実験を繰り返す日々を送っていました。当時の私は、法律などの制約や基準によって、自動車の新しい安全技術や環境技術が社会に求められ、そのための解決策となる技術を創造することにワクワクし、研究に没頭していました。

技術というものは、開発期限などの時間や安全基準といった制約によって進化することがあります。例えば1964年の東京オリンピック開催に向けて、当時夢の超特急と呼ばれた新幹線や、世界初の都市高速道路である首都高が整備されたのは、その一つの例です。同様に、自動車などのモビリティー技術では、排出ガス規制、燃費などの環境対策や、事故防止に関わる安全性能などの基準や制約が技術発展の源泉になる場合もよくあります。

テクノロジーの進化には大きく2つの目的があります。一つは例えば「宇宙へ行きたい」といったSFの世界にあるような夢の追求から生まれるもの。もう一つは人類が永続する未来のために、安全や環境などの制約の壁を越えるために生まれるものではないでしょうか。

そして、その時代に生きる技術者たちは、自らの最大限の知恵と発想から新技術を創造し、そこに至る経験とプロセスは次世代の技術者へと継承されていくのです。

新しい価値創造。
それは「Think unique」
であること。

私たちアルテクナは、「Think unique(独創的に考える)」を新たな企業スローガンとして定めました。ユニークという言葉には、さまざまな意味が込められています。英語での本来の意味は「独特な」「唯一の」「他に類を見ない」という個別性を表す言葉ですが、日本では「面白い(=独特である)」というニュアンスでも多く使われています。

「Think unique」は、先ほど述べた私の研究者時代のワクワク感のように、アルテクナの技術者たちは自らが「面白い!」「心が踊る!」という熱い想いを抱きながら、唯一無二の「独創的で新しい技術開発やデザインに取り組もう」という指針でもあります。

人材がユニークであること、アイデアがユニークであること、技術がユニークであること、そこから社会や産業を革新する「ユニークな価値を生み出していこう」という想いが込められています。

これまで技術者の独創性が技術を進化させ、多様な個性が集うことで豊かな社会を創ってきた日本が、グローバル市場で新たな成長の道を歩むには、モノやサービスづくりの現場において、アイデアから企画、開発、生産まで一貫して“Unique”であることが大切なのでないでしょうか。

私たちは、つねに「Think unique」精神を大切にする集団として、より良いサービスと新しい価値を創造し、社会に貢献していきたいと考えます。

代表取締役社長 清水 浩二